言葉について

こんにちは。

今週のブログです。

先日、ビザについての面談の前に、申請人のお友達である外国人の方と世間話をする機会がありました。その方も日本にお住まいになって長く、とても上手な日本語をお話になります。母国にいらっしゃるご家族の話や、母国のお料理のことなどをお伺いしました。

私は英語でのコミュニケーションも満足にできず、大学で第二言語として選択していた中国語も全くだめなので、言語の中でも難しい（とされる）日本語を使いこなしていらっしゃる方々を本当に尊敬します。外国語を聞き取ってしっかりと理解することすら私にはできません。

私がこんな感じなので、お相手がいくら日本語がお上手な方であっても、若干の発音の違いによる聞き間違いなどで、日本人同士で話すようにはいかないことも多いです。また、言葉の背景にある文化の違いなどを知らないので、私のほうから気の利いた会話をすることができません。

こんなとき、自身の言語力のなさに悲しくなります。相手にだって母国語で話す権利がある中、気遣ってもらって（便宜上仕方なく？）日本語で会話してもらっているのに、その言葉を受け取ることができないのは非常にもどかしいです。

　私は学生時代から、会計士や弁護士がいるように、言語についても通訳などの専門家に任せることが合理的なのだという考えをもっていて、これを免罪符に勉強をおろそかにしていましたが、この考えは、合理性を考慮する以前の基本的な問題として人としての関係を持たなければならないことまで考慮していない、非常に甘いものだったと後悔しています。

　そういえば、私が大学で法律を学びだした当初、なぜこれを義務教育で必修にしないのかを不思議に思ったことがあります。大学では、法学部でなくても民法の授業があったりしますが、義務教育の中ではせいぜい憲法について学ぶ程度かと思います。民法をすべて学ばせろとまでは思いませんが、民事と刑事の違いであったり、基本法と特別法の関係であったりの全体像を伝える法律総論みたいなのがあってもよいのではないか、という主張です。

　今の若い方々（私も十分若造ですが、さらに下の世代）は自分で情報を得る能力にたけていると思うので、基本的な部分を教えてあげたら、それ以上を各々で調べるでしょうし、モラル向上だけでなく予防法務の側面からもよいと思ったのです。

　ただ、今考えると、グローバル化がさけばれて久しい中、英語すらおろそかにしていた私が主張できることではありませんでしたね。

　世間話をしたお相手の方は、日本に友達がいないため、休みの日が寂しいという外国人の方々が周りにいるとおっしゃっていました。来年、新しい在留資格「特定技能」の新設で日本にいらっしゃる方も増えると思いますし、我々行政書士としても、在留資格取得のみならず、普段の生活からなにかサポートできたらなぁと思った次第です。